2021年、日本時間5月19日に暗号通貨ビットコインが一時３０％安になるという急落をしました。
これを受けて、投資家心理の悪化につながり、幅広い銘柄が売られ、ダウ平均株価は続落しました。
この記事では、ビットコインが 5月19日に急落した原因をネット情報を下に探っていきたいと思います。
ビットコインは値上がりし続けていた
日本でビットコインブームが来たのは2017年頃でした。
この時に多くの仮想通貨取引所ができ、CMなども流れました。
とは言え、ビットコイン自体は2008年に開発されてます。（実際の取引開始は2010年）
大きな暴落もそこそこの頻度でおきていました。
この記録に関しては下記の記事がとても詳しく載せられています。（外部リンクです）
→コインテレグラフジャパン
記録に新しいのは、2018年の大暴落です。
2017年12月の時点で、当時日本円で200万円を超える高値をビットコインは更新します。
しかし、翌年には100万円前後に急落、そして2019年1月には40万円を下回る価格になりました。
ですが、2021年1月にビットコインは300万円を上回る価格になります。
そして、3月には600万円を超える高値を更新しました。
・2010年、取引開始当時は1BTC＝約3.64円
・2011年6月、1BTC＝約3,378円
・2013年、キプロス危機で価格上昇
・2016年〜2017年、1BTC＝15万円超に上昇
・2017年12月、1BTC＝200万円超える
・2018年1月、1BTC＝100万円前後
・2018円6月、1BTC＝50万円前後
・2019円1月、1BTC＝38万円前後
・2020年6月、1BTC＝100万円前後
・2021年1月、1BTC＝300万円前後
・2021年3月、1BTC＝600万円前後超える
・2021年5月、1BTC＝400万円前後に
このように2017年に200万円を超えて、2019円には38万円にまで暴落しましたが、2021円には300万円を超え、3月には600万円を超えました。
最近は400万円台になり、急落が騒がれていますが実は、ビットコインの価格は大きく上昇していることがわかります。
なぜ、400万円台にビットコインは急落したのか？
10年などでみていると、上がり続けているビットコインですが、1日で200万円（30%以上）の急落は投資家などの心理に影響を与えるほどです。
ではなぜこのような急落が起こったのでしょうか？
原因になることがネットに挙げられてたので紹介します。
中国で金融機関に仮想通貨の関連業務を禁じる通知が出された
これは中国の金融機関は暗号資産関連サービス提供や活動を全面的に禁止することを明らかにした内容になります。
サウス・チャイナ・モーニング・ポストによると、この日中国銀行業協会とインターネット金融協会など国営金融関連協会は中国人民銀行に代わり「金融機関は仮想通貨と関連したいかなる活動もしてはならない」と明らかにした。仮想通貨を通じた決済と取引、投資などをすべて禁止した。
引用：ヤフーニュース
理由としては
・現在仮想通貨は政府機関が認証していない通貨のため実生活でどのような用途にも使うことはできない
などが挙げられています。
まとめ
2021年5月のビットコイン急落の原因は、
・中国で金融機関に仮想通貨の関連業務を禁じる通知が出された
のが原因だったという見解がネットでは多いようです。
実際に暗号通貨「通貨」としての機能があるのかも、過去や今でも急落や急騰を続けていることもあり疑問視されるのが一般的になりつつあります。
また、中国の場合、独自のデジタル通貨（デジタル人民元）を普及させるの背景があるとの情報もあります。
なんにせよ、今や通貨というより、資産に近い性質である暗号通貨の今後の動きにも注目です。
