コロナで臨時休業や休校が全国的になされています。
こうした中で、注目を浴びているのが「テレワーク」の拡大です。
会社に出勤しなくてもICT（情報通信技術）を活用して月どうすことができ、ビデオ会議などもできるので、オフィスに行かなくても作業ができます。
コロナでテレワークが拡大した理由
なぜこのシステムが今注目されているのかというと、「コロナウイルス感染防止対応策」として企業側が出社しないことの「推薦」や「原則」をとる方針が拡大しているからなんですね。
テレワークの導入が広がる企業もそうですが、学校も休校になる対策がなされました。
こうした背景で、テレワークによる働き方は普及するきっかけになるという意見も上がっています。
ネットの反応
ネットの反応も見ていきます。
・「 今回のコロナ騒動で皮肉にも日本の働き方が根本から変わる気がする。コロナが収束したとしても、時間差出勤やテレワークは柔軟に導入を続けるべき。」
・「テレワークを成功させている企業を見ると駅前の環境破壊とも取れる巨大なビルに高額な家賃を払ってまで、社員を押し込む意味はなんなのかと思いますね。」
・「絶対に出社しなければ仕事にならない業種の人もいるが、テレワーク可能な会社がどんどんテレワーク化すれば、通勤電車も空いて、出社をやむなくされる人達も通勤しやすくなる。」
・「テレワークが可能な企業はこのまま続けて欲しい。満員電車の緩和もあるし色々な無駄が省けてる。今回で急速に働き方改革が前進しました。」
・「いい機会だからテレワークでも何でも無駄をなくす事は企業においても利益なんだから移行する時期なんじゃない？」
これまで未導入だった企業が多かった理由
実はテレワークはアメリカではスタンダードな勤務形態として普及するようになりました。
日本ではこれに比べて今まで普及してこなかったのですが、それはなぜなのでしょうか？
これは日本の雇用形態が関係していると言われてます。
アメリカの雇用形態
・「ジョブ型」という雇用形態が導入されていて、職務記述書に記載されている職務は賃金制度の判断基準になっているので、仕事の範囲や責任が可視化されやすくなります。
日本の雇用形態
・「メンバーシップ型」の雇用形態であり、賃金制度は勤続期間が判断基準になっていることが多いです。
職務範囲を定めずに、必要に応じて異動、転勤を命じるため、職務や仕事の範囲を可視化しにくい形態です。
参考元：Teach me Biz
このことから日本では職務範囲の明確な区切りが可視化しづらいといえるので、これまでテレワークやリモートワークは企業で普及しにくい傾向にあったようです。
まとめ
テレワークの拡大はコロナの拡大で需要と必要性が増したことにより普及が拡大された印象を受けました。
こうしたこので普及していくのは、少しはなんとも言えませんが、この先、利便性や生産性が証明されてけば普及が続いていくことになるかもしれません。
現に満員電車とかはやっぱり勤務する以前に体力使いますし、通勤時間も拘束時間に含めて考えると無駄かなとも感じてしまいます。
今後のテレワークの普及に注目です。
